このたび、徳島大学?高知大学との共同開催で
澳门皇冠赌场_澳门皇冠体育4年度「授業について考えるランチセミナー」<双方向的な授業を行う②>が開催されました。
ご参加いただいた皆さま、大変ありがとうございました。
■開催日時
第1回 2022年10月13日(木)12:05~12:50
第2回 2022年10月20日(木)12:05~12:50
■参加者
第1回 10月13日
38名(Zoomによるオンライン)
第2回 10月20日
32名(Zoomによるオンライン)
■コーディネーター?講師
第1回 10月13日
コーディネーター:塩川 奈々美(徳島大学高等教育研究センター)
講師:塩川 奈々美(徳島大学高等教育研究センター)
第2回 10月20日
コーディネーター:塩川 奈々美(徳島大学高等教育研究センター)
講師:塩川 奈々美(徳島大学高等教育研究センター)
■内容
第1回
まず、4月に実施した「双方向的な授業を行う①」の振り返りとして、講師から澳门皇冠赌场_澳门皇冠体育4年度前期の教養教育科目授業実施方法調査や、澳门皇冠赌场_澳门皇冠体育3年度の「教員の教育に対する意識調査」のデータをもとに、オンライン環境下における授業の双方向性の確保が必要であることが説明された。
続いて、オンライン環境下における双方向的な授業の方法として、Zoomのスタンプ機能やチャット機能を用いた学生の意思表示について、参加者に実際に体験してもらいながらの事例紹介がなされた。さらに、「学生の学習を促進する授業事例カード」に蓄積された事例から、Google FormやMicrosoft Forms、Google Jamboard等無料で利用できるオンラインツールを活用したクイズや学生同士の意見交換を含めたアクティブラーニングを行う方法についても解説が行われた。
第2回
最初に、振り返りとして、第1回における要点を取りあげ再度説明が行われた。同時に、第1回の参加者アンケートに寄せられた質問に対する回答や補足説明もなされた。
続いて、引き続きオンライン環境下において双方向性を確保するために、Zoomのフォーカスモード、LMSを用いることでオンデマンド型授業において双方向性を確保した事例、あるいはMicrosoft Teams、Slack、Discord等のコミュニケーションツールを活用したオンラインオフィスアワーの実施といった事例や方法が紹介された。
最後に、双方向的な授業を行う上で留意すべきポイントとして、「教員と参加者(学生)の1対1の会話に終始するだけでなく、参加者(学生)同士の対話が含まれた形式が望ましい」「ディスカッション等においては、何を得てもらいたいのか、そのために何を考え、話してほしいのかを明確にする」といった点が提示された。
■成果と課題
参加者アンケートを行った結果、「5. 本セミナーは今後の教育活動において有益なものであった」という設問において、概ね肯定的な回答 (「とても当てはまる」「どちらかといえば当てはまる」の合計) を得ることができた。また、その他の項目についても、概ね回答者からは肯定的な評価を得ることができた。
良かった点に関する自由記述においても、Zoomのフォーカスモードをはじめとする、さまざまな機能やツールの使い方を知ることができたという感想や、双方向的な授業を行う上で重要なポイントを学ぶことができた、今後使ってみたいという授業への導入に前向きなコメントが寄せられた。
表 アンケート設問「5. 本セミナーは今後の教育活動において有益なものであった」回答結果
第1回(10月13日) | 第2回(10月20日) | |
---|---|---|
とても当てはまる | 10(77%) | 10(67%) |
どちらかといえば当てはまる | 2(15%) | 5 (33%) |
どちらかといえば当てはまらない | 1(8%) | 0(0%) |
まったく当てはまらない | 0(0%) | 0(0%) |
合計 | 13(100%) | 15(100%) |
※その他のアンケート項目の結果はグラフを参照。
アンケートのいくつかの項目については「どちらかといえば当てはまらない」という回答が寄せられた。これは、一部の回答者のニーズに合わない内容であったことや、実践に向けて、教員によってはややハードルが高い、あるいはさらに詳細な情報が必要と思われる内容もあったことによると考えられる。
セミナーの改善点に関する自由記述においては、Zoomのスタンプ機能の使い方に関する説明を求めるコメントや、オンラインでのオフィスアワーにおける実践の具体例を紹介してほしいとする要望が寄せられており、今後本テーマを扱うセミナーを実施する際の参考としたい。
これまでの回のアンケート結果からも参加者のニーズとしては、より具体的な実践事例についての紹介を求める傾向があることが明らかとなっている。これらのニーズに応えるためには、事例の収集やゲストスピーカーの招聘、さらには担当者自身の新しい実践への取り組みが必要と言える。
■アンケート回答結果
第1回 (n=13)
第2回 (n=15)
■セミナーの模様(アーカイブ動画より抜粋)
ご不明な点などございましたら,下記アドレスもしくは,電話でお問合せください。
教育支援課教育企画係 メール:kykikakuk@tokushima-u.ac.jp
電 話:088-656-7679 内線(82)7124
徳島大学全学FD推進事業も紹介していますのでぜひご覧ください!
http://www.tokushima-u.ac.jp/highedu/reform/